副業が人気ですが、その中でも現在話題の中心にあるのが「トレジャーリサーチ」です。自宅にいながら手軽にできるとして人気が高まっており、これから始めたい、興味があるという人もいることでしょう。

「トレジャーリサーチ」をネット検索してみると、その評判はさることながら「返金」という文字が目につきます。

実はネットで販売される商材で返金対応がされることはなかなかないことなんです。返金があるケースは販売元が強制的な勧誘や悪質な販売方法を行うなど、然るところからの指導があって行われるケースがほとんどです。しかし、トレジャーリサーチにおける返金対応というのは、それらとは違った中身となっているようです。

情報商材に返金はつきものなのか?

世間のイメージとして、情報商材は稼げるものと稼げないものが両極端というイメージがあると思います。

そして、その後者、稼げないものをつかんでしまった場合に返金を求める人が続出します。

ただ、基本的に情報商材を購入した人がその代金を返金できる可能性は高くありません。また返金されたとしても、全額を戻せるケースは非常にまれなことです。

というのも、情報商材は自分の意思で調べ、購入・契約するものであり、そういう契約の場合商材に相応の瑕疵がない限り返金を求めるのは厳しくなります。他のケースとして、販売会社が倒産してしまい、返金ができなくなってしまうケースも否定できません。そうなってしまうと、訴訟や裁判を起こしたところで取れるものも取れなくなってしまいます。

トレジャーリサーチは直談判の返金に応じる姿勢がある

その点、トレジャーリサーチは返金保証を設けるなど、返金対応に自ら応じる姿勢があります。これはトレジャーリサーチという商材、また運営企業の体力が十分にあると考えることができます。こういう企業は間近に倒産、返金不可ということはまずありませんので、その面からもビジネスに参加する人にとっては安心材料となります。

だからといって何でもかんでも返金に応じるというわけではないでしょうが、こういう対応がある企業自体が情報商材の世界ではとても珍しいです。返金対応にならずに済むことがそもそも理想ではあるんですが、少なくともそういう窓口がある限り、まずは販売元に対応を相談するのが吉です。相手も人間なので、その窓口を無視して訴訟だ弁護士だと、かかっていくのは得策ではありません。